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独立行政法人国立病院機構 仙台医療センター附属仙台看護助産学校 助産学科

最終更新日 2017年04月26日

目次

教育方針

マタニティサイクルを支援する専門職として助産の基礎的実践能力を育てます。そのための学内での演習も大事にしています。

女性のライフサイクル上の性と生殖に関しての援助ができる能力を育てます。

母子を取り巻く現代社会の状況を知り、母子および家族への支援を主体的にできる能力を育てます。

学生個々の成長にあわせた指導を大切にします。

修業年限

1年

定員

25名(平成27年度定員変更)

教育課程

助産学科 技術演習風景 基礎助産学、助産診断・技術学、地域母子保健、助産管理と臨地実習で学習します。 臨地実習は当院成育医療センターを中心に、仙台市の保健福祉センター、宮城県内の助産所などで行っています。

カリキュラム

分野 科目 単位
基礎助産学 助産学概論 1
生殖医療と生命倫理 1
生殖器の機能と形態 1
乳幼児の成長発達 1
母子の栄養 1
母子の心理・社会学 1
助産学研究 1
助産診断・技術学 助産診断・技術学 1      (助産過程) 1
助産診断・技術学 2      (ライフサイクル) 1
助産診断・技術学 3     (妊娠期の援助) 1
助産診断・技術学 4     (妊娠期の異常と援助) 1
助産診断・技術学 5     (分娩期の援助) 1
助産診断・技術学 6      (分娩介助) 1
助産診断・技術学 7      (分娩期の異常と援助) 1
助産診断・技術学 8      (産褥期の援助) 1
助産診断・技術学 9      (新生児の援助) 1
助産診断・技術学 10      (教育・指導・相談技術) 1
助産診断・技術学 11      (検査と治療) 1
地域母子保健   1
助産管理 助産管理 1            (概論) 1
助産管理 2           (助産業務管理) 1
助産学実習・臨地実習 助産診断・技術学実習 1          (妊娠期の援助) 1
助産診断・技術学実習 2      (分娩期の援助) 4
助産診断・技術学実習 3      (産褥期の援助) 2
助産診断・技術学実習 4     (妊産婦の継続した援助) 1
助産診断・技術学実習 5   (ハイリスク妊産婦・新生児) 1
助産診断・技術学実習 6    (健康教育) 1
地域母子保健・助産管理実習 1

* 具体的な内容については、募集要項を請求の上ご覧下さい。

助産学科の生活

年間スケジュール
4月 入学式、健康診断、防災訓練、親睦会
5月  
6月 実技試験、研修参加
7月 定期試験、実習、学校祭
8月 夏季休業
9月 定期試験、実習
新生児蘇生法講習会(Bコース)
10月 実習、健康診断、防災訓練
11月 実習、学会参加
12月 実習、冬季休業
1月 実習、定期試験
2月 助産師国家試験
3月 卒業式

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卒業後の資格

  1. 助産師の国家試験受験資格が得られます。
  2. 受胎調節実地指導員講習終了の認定が得られます。

卒業後の進路

就職

国立病院機構仙台医療センター、他の国立病院機構の病院、その他宮城県内の官公立病院等。

<国立病院機構の病院>

入学試験

一般入学試験について

学校自己評価の結果について

当校では、職員による学校評価を実施し、学校経営・管理及び教育活動等、教育の質向上を図ることに努めています。

平成27年度に実施した学校評価の結果を下記のとおり掲載いたします。

学校評価の方法

学校評価の視点は、下記の8項目です。

  1. 教育理念・教育目的・教育目標
  2. 教育課程経営
  3. 教授・学習・評価過程
  4. 経営・管理過程
  5. 入学
  6. 卒業・就業・進学
  7. 地域社会・国際交流
  8. 研究

学校評価の結果

8項目の評価基準は、「3.当てはまる 2.やや当てはまる 1.当てはまらない」です。

8項目それぞれの評価平均の数値を、レーダーグラフで表示する。8項目それぞれについて、主な改善点・課題を文章にする。

仙台医療センター附属仙台看護助産学校 助産学科学校評価

改善点・課題

  1. 「W.経営・管理過程」
    講師選定基準は指定規則等の基準で行なっているが、今後学校としての文書の整備が必要である。また職員倫理規定も作成する必要がある。
  2. 「Y.卒業・就職・進学」
    国家試験合格率・就職率ともに100%である。卒業後、の学生のフォロー体制など就職先との連携について、国立病院機構においては情報交換をして卒業生の離職防止および育成等に努めている。今後はその体制づくりをしていく。
  3. 「Z.地域社会/国際交流」
    地域の小中高等学校・企業等への健康教育等の出前講座等の開催を実施している。今後、さらに地域社会のニーズを把握し積極的に実施する。

 

 

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